NTTが本気出したな。すごい。
— にゃんこそば⛅データ可視化 (@ShinagawaJP) June 18, 2022
・オフィスに出社する場合は「出張扱い」
・居住地に関する制限撤廃、国内であればどこに住んでもOK
・交通費上限なし、航空機を使った出社もOK
・単身赴任していた社員が、地元で働きながら家族と一緒に生活できるhttps://t.co/jlNgK8L28f
NTT「出社は出張扱い」の“原則リモート”移行で人材流出は止まるのか？「羨ましい」との声多数も、人材の選別が進めば最終的にはリストラに発展もhttps://t.co/GqphWCiZ6T
— アンジェリーナ (@NvL5WbQaDdWahXg) June 21, 2022
NTT凄いなぁ、原則リモートで
— よしみ (@yoshimiii1984) June 22, 2022
オフィス出社が出張扱い。
飛行機使ってオフィス出社(出張)もOK。経費は会社持ち。
『全国どこにいても働ける時代』は言葉だけじゃない！十年後これがスタンダードになるんだろうなぁ！(なって欲しい)
NTTは日本最大級の企業で通信インフラという圧倒的基盤がありつつ、フルリモートを可能とするから本当にすごい。多少給料下がろうとも、親のヘルプ&都心と郊外の物価差考えたら余裕でペイするし、安定かつ成長産業でNTT2馬力という圧倒的勝ち組感。
— 駐在ダディ (@bunkyo_dady) June 19, 2022
NTTは働き方を原則テレワークにするというニュースが流れていたが、大丈夫なのかと思う。確かに、ファクトを基にロジカルに議論すれば済むような会議や打ち合わせはリモートでも問題ない。ただ、新しい発想やアイデアを生み出せるようなハイコンテクストな意見交換は、リモートではかなり難しいぞ。
— 木村岳史(東葛人) (@toukatsujin) June 19, 2022
これほとんどの人が毎日出張するオチになりそう
— KENZO (@KENZO52302058) June 18, 2022
NTTが約3万人を原則自宅勤務に 出社は“出張扱い”｜テレ朝news-テレビ朝日のニュースサイト https://t.co/C22UwnVnnW
GAFAが出社させようと必死な中、NTT、富士通とかがリモートワーク推進してんのコロナ前のワイに教えてあげたら絶対に信じないだろうな。
— moriya (@moriya_sys) June 18, 2022
アクセンチュア、社員の居住地を自由に 在宅勤務を前提https://t.co/QSeShfgn4x
— 日本経済新聞 電子版（日経電子版） (@nikkei) June 22, 2022
居住地自由の会社が増えてきてる。
— みやもとかずのり (@Kazoo_Miyamoto) June 22, 2022
ITメガベンチャーだと、
・ヤフー
・DeNA
・メルカリ
・ミクシィ
その他大手だと、
・NTT
・アクセンチュア
あたりっすかね。まだまだ増えそう。 https://t.co/3zIc1e9P3Y
アクセンチュアのようなコンサル業も世界レベルでの人材獲得競争ですから、この手の制度導入は当然なんでしょうね／アクセンチュア、社員の居住地を自由に 在宅勤務を前提: 日本経済新聞 https://t.co/qKLFHXNPLu
— ムッシュすだち＠7/3函館マラソン (@sudachi147) June 22, 2022
アクセンチュアまた働きやすくなってる。。
— もやし (@w_coast_0330) June 22, 2022
基本給＋ボーナスに加え自社株購入制度で実質総合系でも給与はトップクラス。働き方改革も以前と比べると大分進んでいると聞いており、このような人への投資があるからこそ、6年で3倍という拡大が可能になるんですかねhttps://t.co/T5mTTVC44u
全国どこでも居住可のアクセンチュアへ転職不可避チュア…Yahooには宗教上の理由で入れないけどアクセンチュアなら入れるチュア…第二新卒めっちゃ募集してるチュア…地方リモートワークで東京水準の給与ゲットして無双するチュア…カレピヨとも住めるチュア…
— チャンピヨ🐣 (@chickjournalist) June 22, 2022
＞顧客との契約やセキュリティー上の問題がないなどと判断した社員が対象
— いち(総合コンサル)@人生2回目の減量中 (@cons_iti) June 23, 2022
ファー…？ﾌｫｫｵﾝ…。
俺とキミがアクセンチュアとNTTなら住めるね https://t.co/h6gJCDQVjJ
— 虚業クンッ (@FakedBusiness) June 22, 2022
確かにアクセンチュアとNTT社員をマッチングさせて結婚後は家賃の安い地方にパワーカップルを誘致して自治体から助成金を頂戴するサービスというのもワンチャンあると思います
— 兎に角 (@to2kaku) June 22, 2022
